社員のメンタルヘルスと企業を守る
組織づくりのサポート
従業員の心と企業の未来を守る
頼れる面てるヘルスパートナー
近年、メンタルヘルス不調を抱える方が増えています。
しかし、多くの方が周囲に相談できず、
一人で悩みを抱え込んでしまっています。
早期発見・早期対応が重要ですが、専門家がいない多くの企業では、
メンタルヘルス不調者への対応に時間もかかってしまい、
担当者が疲弊してしまうことも少なくありません。
企業のメンタルヘルス環境の改善にも貢献し、
すべての従業員が心身ともに健康で働きがいのある職場を
実現できるようサポートいたします。
一時的な対応に専門家の意見を聴きたい、
事故や災害などの経験者（被災者、目撃者、重傷者）への
心理的援助などスポットでのご相談にもご活用ください。
こんなお悩みを抱えていませんか？
- メンタルヘルス不調まではいかないが、どのように対応すれば良いか困る従業員がいる
- 休職や復職に関する対応方法について知りたい
- ストレスチェックは実施しているが、どのように職場環境改善を勧めれば良いのか・・
- 職員のマネジメントにも苦労するが、自身の悩みも相談する機会がほしい
課題やお悩みをEAPサービスで解決
豊富な経験と実績
長年の実績に基づいたノウハウと専門知識で、企業のニーズに合わせた最適なメンタルヘルスサービスを提供します。企業の担当者様と密に連携し、迅速かつ丁寧に対応します。いつでもお気軽にご相談ください。
髙い専門性
臨床心理士や公認心理師、精神保健福祉士の資格を持つスタッフが、最新のメンタルヘルスに関する知識と情報を常に収集し、最新のサービスを提供します。
ワンストップサービス
メンタルヘルス不調の予防支援から、休職者の対応を含めた復職支援までサポートいたします。不調者の相談だけでなく、管理職様に向けたメンタルヘルス不調者への対応方法や研修等のサービスをご提供いたします。メンタルヘルスに関わる全てのサービスをワンストップ、リーズナブルな価格で提供します。
導入企業の声
集団分析の研修に応じてくれる企業が少なくて助かっている
製造業／人事担当者
復職前よりも、考え方や行動に変化があり効果を感じています
医療業／人事担当者
どう対応したら良いか分からなかったが、企業側の対応するべきことが明確になり、助かりました。
建築・設計業／総務人事担当者
サービス内容
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EAP相談
メンタルヘルス不調または疑いでパフォーマンスを発揮できていない社員や部下の対応や職員の相談窓口を外部に依頼したい！にお応えします。企業の予防施策やメンタルヘルス計画についてもアドバイス、助言いたします
料金
1回12,500円～
（企業規模により料金は異なります。※年間契約も可能）
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メンタルヘルスケア研修
皆さんに知っておいてほしいメンタルヘルス研修を実施し、個人一人ひとりがセルフケアを実践する機会になるようサポートします。ご要望に応じた研修も対応できますので、お問合せください。
料金
48,000円～
（研修内容により料金は異なります。）
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ストレスチェック
個人のセルフケアの一環だけでなく、職場環境改善や不調者を出さない職場づくりに活かすためのサポートも行います。ストレスチェックのことが分からない担当者の方に対するサポートも行っております。
料金
Web実績1,000円、紙実施1,200円
（集団分析・外国語対応も付帯しております。）
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復職支援
職員が安心して職場復帰できるよう、休職中から復職後までを職員、所属長（人事担当者）をサポートいたします。復職支援を企業契約で実施のお考えの場合は、お問合せください。復職支援の内容については、リワーク施設「mentalfit」をご覧ください。
料金
復職支援を企業契約で実施を
お考えの場合はお問い合わせください。
お問い合わせ
EAPサービスに関するご相談、お問い合わせは以下のメールフォームからお気軽にご連絡ください。確認次第、ご返信させていただきます。
個人情報保護方針
有限会社野花ヘルスプロモートEAPサービスでは、お客様より提供いただいた個人情報の保護に関する取り組みとして、以下の方針を定め、実施いたします。
個人情報の定義
個人情報とは、お客様個人に関する情報であり、氏名、住所、メールアドレス、電話番号など、個人を識別できる情報をいいます。（個々の情報では個人の識別はできなくても、複数の情報を組み合わせることにより個人を識別できる情報も含まれます。）
個人情報の収集と利用目的
収集しました個人情報は、以下の目的のために利用させていただきます。
- 各種お問い合わせのご返答。
- サービスの提供に必要なご連絡。
- アフターサービスのご提供。
個人情報の第三者への開示
収集しました個人情報は、お客様の同意を得ずして第三者に提供することはございません。ただし、以下に該当する場合を除きます。
- 法令に基づく場合。
- 国の機関、もしくは地方公共団体など権限を有する機関から情報開示の請求があった場合。
- 人の生命、身体又は財産の保護の為に必要がある場合で、お客様の同意を得ることが困難な場合。
- 上記利用目的の達成に必要な範囲内において、個人情報の取扱いを全部または一部を委託する場合。
- 合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報を提供する場合。
外部の相談窓口があることで、職員の心理面のケアになっている
製造業／総務人事担当者